土地と地盤研究会

土壌汚染に気をつけよう

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地盤についての基礎知識

今回は、「土壌汚染に気をつけよう」というテーマでお話しします。

工場の跡地などで土壌汚染が発生することがあります。
土壌に含まれる有害物質が人の体内に取り込まれることにより健康被害を
生じるおそれがありますので、土壌汚染の可能性のある土地の購入には
注意が必要です。

過去に問題になった土壌汚染

直近で話題になったところでは東京の豊洲市場の土地。ここでは
1988年まで都市ガスの製造が行われました。石炭から都市ガスを
製造する過程における副産物などの土壌汚染が発生し、次の7つの
物質、つまりベンゼン、シアン化合物、ヒ素、鉛、水銀、六価クロム、
カドミウム
による土壌汚染が確認されました。

土壌汚染が日本で最初に社会問題となったのは、栃木県の足尾銅山の
渡良瀬川流域の土壌汚染など、農業用地の汚染でした。
市街地の土壌汚染では、1975年以降に東京都江東区の六価クロム鉱さいの
土壌汚染をはじめ、兵庫県太子町や千葉県君津市のトリクロロエチレンに
よる地下水汚染などが判明しました。

最近では、工場跡地の再開発や売却の際などに自主的に土壌調査を行う
事業者が増え、土壌汚染の実態が明らかになり、社会的要請を踏まえて
2002年に「土壌汚染対策法」が制定されました。
その後、土壌汚染の調査件数は年々増え、土壌汚染が見つかる件数も
増加しています。

年度別土壌汚染判明事例件数

土壌汚染のリスク

土壌汚染のリスクですが、土壌汚染があっても、すぐに人々の健康に
影響があるわけではありません。土壌汚染対策法では、健康への影響を
次の2つに分けて考えています。

1つ目は、「地下水の摂取などによるリスク」
例えば、土壌汚染が存在する土地の周辺で地下水を飲むための
井戸がある場合のリスクです。

2つ目は、「直接摂取によるリスク」
例えば、子どもが砂場遊びで手についた土を口にしたり風で飛んだ
土が直接口に入るなどのリスクです。

土壌汚染対策法では、地下水の摂取や直接摂取などによるリスクの
観点から、26の物質について土壌溶出量基準などが設定されています。
土壌汚染対策法に定める26の物質とは、カドミウム、全シアン、
有機燐、鉛、六価クロム、ヒ素、水銀、ベンゼン、トリクロロエチレン、
農薬などです。人体への影響としては、疲労、頭痛、吐き気、食欲不振、
呼吸不全、発ガン性などがあり、非常に危険です。

土壌汚染された土地を買わないために

土壌汚染された土地を買わないポイントですが、有機化学物質を取り
扱っていた工場の跡地や、化学薬品を使用していたクリーニング工場
などの跡地を購入する場合は、特に注意が必要です。
さらに、傾斜地を平坦にするために用いられる盛土などからも
汚染物質が検出されることがあります。

土壌汚染された土地を買わないポイント

土地を買う前の土壌汚染の有無の確認は仲介業者任せにせず、自分自身
で調査することをお勧めします。有害物質などを使っていた工場の跡地
などは、都道府県知事が土壌汚染調査を義務づけていますので、事前に
確認しましょう。

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